■通院補償（保障）とは

通院補償（保障）とは、医療保険やがん保険に「特約」として付帯することができる補償（保障）です。主に病気やケガなどを理由に入院をした方が、退院後の通院に対して給付金を受け取ることができます。この通院給付金の金額は、保険商品にもよりますが、通院1日につき3,000円～1万円程度で設定されるケースが多くなっています。

●入院補償（保障）との違い

医療保険やがん保険の保障内容として、「入院補償（保障）」もよく見られます。入院日数は明確に割り出せるため、退院後に簡単に請求することができます。

一方、通院補償（保障）の場合は、基本的に通院日を記入した給付金の請求書を保険会社に提出する必要があり、「通院のたびに請求する」「限度日数に到達したら請求する」など給付金請求のタイミングも判断することになります。そのため通院補償（保障）は、人によっては、入院補償（保障）に比べると「手間がかかる」と思われることもあるようです。

ただし、最近の入院事情の変化をみると、入院補償（保障）よりも通院補償（保障）を手厚くした方が「使える保険」であるともいえます。厚生労働省の「患者調査（2020年）」によると、1996年以降、入院日数の短期化がみられます。特に、がん（悪性新生物＜腫瘍＞）に罹患した場合の入院では、1996年には平均46日もの入院が必要だったにもかかわらず、2020年には、平均19.6日と半分以下になっています。

これは、医療技術の進化にともない、開腹手術から内視鏡手術や腹腔鏡手術の件数が増えたことなどが理由のひとつです。体に負担の少ない新しい手術技法の確立により、ひと昔前には、予想できなかった日帰り手術や入院をともなわない手術も実現できるようになりました。

また、国による医療費適正化政策も理由としてあげられます。診療報酬制度の見直しや主に高齢者に対する地域医療や在宅診療などへの機能分化などにより、病院側も対応を迫られているのが現状です。

さらに、がん患者数の推移をみてみましょう。2005年を境に、入院治療と通院治療の数が逆転しています。

がんの三大治療として、「手術（外科治療）」「薬物療法（抗がん剤治療）」「放射線治療」が挙げられますが、そのなかでも、薬物療法や放射線治療は、通院で行われることが多くなっています。

薬物療法の方法は、「1コース」「1クール」といった一定の周期で数回繰り返す方法が一般的です。1コース目の抗がん剤治療は入院して行うこともありますが、2コース目以降は通院で行われるなど個別に検討されます。

放射線治療に関しても、頻度や継続日数はそれぞれ異なりますが、多くの場合が通院治療で行われます。

治療期間中は照射する位置の確認など定期的に行いつつ、週1回程度の医師の診察を受けます。

がんに罹患した場合、定期的な通院には、精神面、経済面で大きな負担がともないます。完治するケースは増えてきましたが、精神面でのダメージは計り知れません。治療に専念するためにも、経済的なダメージはできるかぎり回避したいものです。日常生活においても少しでも影響のないよう、通院補償（保障）の給付金で賄いたいものです。

■どのように補償（保障）額を考えればよいのか

まず、知っておきたいことは、必要に応じて「通院補償（保障）」を付加するべき、ということです。ここまで、入院日数の短期化、通院治療の増加について、がんの事例を中心にお伝えしました。がん以外であっても、退院後の通院となると、病院との往復交通費、検査費用、調剤代などの費用がかかります。

もちろん治療費などは、公的医療保険によって自己負担は最大3割で済みますが、公的保険の対象とならない治療を受けたり、交通費などの出費がかさんだりすると日常生活費など家計への影響が懸念されます。リスク対策として、どう捉えるのかがポイントです。

選択肢としては、以下などが考えられます。

すべての入院にともなう通院補償（保障）を確保する

この場合、補償（保障）として安心ですが、月々の保険料負担が大きくなります。

がんの入院に伴う通院補償（保障）を確保する

がんに罹患した場合に限って必要な定期的通院治療の出費をカバーできます。そのためすべてを網羅する補償（保障）よりも保険料負担は抑えられます。

上記のほかにも、退院時に一時金を受け取れる特約を付帯する方法も選択肢です。退院時に決まった金額の給付金を受け取ることで、その後の通院費用に充てるということもできます。ただし、通院が長期にわたる場合には補償（保障）が不十分になる可能性もあるでしょう。

■いざという時に“使える補償（保障）”を

最近の医療事情を考えると、通院補償（保障）の重要性は高まっているといえます。ただし、保険に加入することや、特約を付けることが目的ではありません。「自分はどういったリスクに備えたいのか」について考えた上で、いざというときに“使える補償（保障）”を確保しておきたいものです。